2019年のACTFL(全米外国語教育協会)の分野別の外国語のスキルの必要性の調査によると、特に顕著なヘルスケア、教育や貿易の分野で60%前後が将来にわたる外国語のスキルの必要性を感じているという結果を示しています。また、Europe Commissionの2017年のレポートによると、母国語以外に外国語を習得している事実があり、EU全体で、64.6%、英語が母国語の英国ですら、34.6%の人々が母語以外の外国語を1つ以上習得して働いています。
出典:https://ec.europa.eu/eurostat/statistics-explained/index.php?title=Foreign_language_skills_statistics
この傾向はコロナ禍で、さらに強まっており、USの調査によるとバイリンガルのリモート業務のニーズが30%も上昇しています。これらの傾向は、EUやUSだけでなく、確実に世界全体の傾向となってゆくことが予想され、日本国内においても、COVID19時代に求められる人材は、実務をこなしながら、組織と海外の橋渡しができる人材と言われています。